先日、IPA（情報処理推進機構）が2023年2月に公開した「DX白書2023」の調査結果から、以下のブログで投稿しました。
ブログでは、DX人材にフォーカスして書いたいのですが、今回は、DX人材の仕事の結果として、『データ利活用による「売上増加」効果』のアンケートが有りましたので紹介します。
その前に、DXを推進する人材の量に関して日米比較です。
■DXを推進する人材の「量」の確保
引用：情報処理推進機構（IPA） 「DX白書2023」 第4部デジタル時代の人材 JOB Scopeにて作図
改めて言及するまでもなく、米国ではDXを推進する人材を内部登用、教育、外部調達問わず積極的に進め、2021年から2022年までの間にDX人材が、
・やや過剰
・過不足ない
合わせて、73.4%にまで人材が充足している状況です。
一方、日本は、逆に
・やや不足している
・大幅に不足している
合わせて、83.5%が不足とあります。驚くべき数字ですね。
労働市場において、DX人材の不足が叫ばれて久しいですが、外部調達が益々難しくなっている社会環境においては、企業だけでなく、日本社会全体としてDX人材育成を進めなければ経済状況はもっと厳しくなりそうです。
事実、「売上増加」効果を見てみると、接客サービスや営業・マーケティング、製品・サービス開発他、多くの分野5%以上の売り上げ増加の結果になっています。
■データ利活用による「売上増加」効果
引用：情報処理推進機構（IPA） 「DX白書2023」 第4部デジタル時代の人材 JOB Scopeにて作図
実際に、米国のDX人材の充足率とその結果の売上への影響を見ると、経営戦略に基づく人材像を明確にして、必要なスキルやレベル定義をした上で、内部人財の育成を図って、DX人材の層を厚くしていかないと、どんどん厳しい状況になりそうです。
このようなデータを見ると、DX人材像を明確化して既存社員のリスキリング、キャリアサポートは待ったなしですね。不確実な環境の中で企業を成長させるためにもさらに頑張らないといけないと思います。
JOB Scopeは、職務中心とするタレントマネジメントクラウドサービスです。経営理念から組織・職務定義、人材育成、評価、賃金査定、サーベイが包括的かつシームレスに連動し組織と人材を次のステージに導きます。
DX白書2023
